プラチナカードのクレジットカード
JCBプラチナ
4.6
本カード | 27,500円(税込) |
---|---|
家族カード | 3,300円(税込) ※1枚目無料 |
ETCカード | 無料 |
ポイント還元率 | 0.5%〜10% |
申込資格 | 学生を除く 25歳以上で 安定収入のある方 |
国際ブランド | |
電子マネー |
- 最大64,500円キャッシュバック
期間2025年3月31日まで
※最大還元率はJCB PREMOに交換した場合。※即時発行(モバ即)の入会条件:【1】 9:00AM~8:00PMでお申し込み(受付時間を過ぎた場合は、翌日受付扱い)【2】 顔写真付き本人確認書類による本人確認(運転免許証/マイナンバーカード/在留カード)※モバ即での入会後、カード到着前の利用方法について詳しくは公式サイトをご確認ください。※スマートフォン保険の適用条件:1~2の条件を満たしている場合に適用【1】補償対象スマートフォンの通信料の支払いに、JCBカードを指定【2】事故発生の時点で、補償対象スマートフォンの通信料を直近3ヵ月以上連続で支払う ※購入後24ヵ月以内のスマートフォンが補償対象
三菱UFJカード・プラチナ・アメリカン・エキスプレス®・カード
4.4
本カード | 22,000円(税込) |
---|---|
家族カード | 3,300円(税込) ※1人目無料 |
ETCカード | 無料 |
ポイント還元率 | 0.5%〜15% |
申込資格 | 学生除く20歳以上で安定した収入のある方 |
国際ブランド | |
電子マネー |
- 新規入会&条件達成で最大15,000円相当ポイントプレゼント
※最大15%とは、いつものお店(対象店舗)でポイント優遇分<5.5%>+条件達成特典分<9.5%>を合算した還元率です。条件達成特典分は各ご利用期間中29,000円が上限です。※ご利用期間は①2024年8月1日(木)~10月31日(木)と②2024年11月1日(金)~2025年1月31日(金)の2回に分かれます。※2025年2月以降も内容を変更してポイント還元を継続予定です。※還元するポイントは、1ヶ月のご利用金額合計1,000円ごとに算出します。(期間中のご利用金額合計が1,000円未満の対象店舗のご利用分は、15%ポイント還元の対象外となります。)※各社のご利用金額の合算、集計は行いません。各社単位でのご利用金額に応じてポイントを付与いたします。※Apple PayはQUICPay(クイックペイ)でのご利用が対象となります。※Apple Pay、QUICPayはMastercard®とVisaのみでご利用可能となります。※1ポイント5円相当の商品に交換した場合 ※ポイント還元対象となる利用金額は各ご利用期間中29,000円が上限です。
三井住友ビジネスプラチナカード for Owners
4.4
本カード | 55,000円(税込) |
---|---|
家族カード | 5,500円(税込) |
ETCカード | 無料 |
ポイント還元率 | 0.5〜7% |
申込資格 | 満30歳以上の個人事業主の方・法人経営者の方 |
国際ブランド | |
電子マネー |
- 新規入会&条件達成で40,000円相当プレゼント
※対象のコンビニ・飲食店でのスマホのVisaのタッチ決済・Mastercard®タッチ決済でポイント最大7%還元※最大7%内訳(通常ポイント0.5%+スマホのタッチ決済利用6.5%)。※商業施設内の店舗など、一部ポイント加算の対象とならない店舗があります。※iD、カードの差し込み、磁気取引は対象外です。※一定金額(原則1万円)を超えると、タッチ決済でなく、決済端末にカードを挿しお支払いただく場合がございます。その場合のお支払い分は、タッチ決済分のポイント還元の対象となりませんので、ご了承ください。上記、タッチ決済とならない金額の上限は、ご利用される店舗によって異なる場合がございます。※ポイント還元率は利用金額に対する獲得ポイントを示したもので、ポイントの交換方法によっては、1ポイント1円相当にならない場合があります。
当サイト一押し法人カード
- アメリカン・エキスプレス®・ビジネス・ゴールドカードアメックス発行のプロパー法人ゴールドカード。認知度・ステータス性・付帯サービス、全てにおいて優れており、中小企業の社長に非常に人気です。入会・利用で合計150,000ポイント獲得可能な入会キャンペーン開催中!※当ページはプロモーションを含みます。詳しく見る
- 三井住友カード ビジネスオーナーズ三井住友カードの個人事業主・法人代表者向け法人カード。年会費永年無料で追加カードも19枚まで無料で発行可能。個人カードとの2枚持ちでETCカード利用は1.5%還元とお得。設立間もない法人や独立間もない個人事業主の方も登記簿謄本・確定申告書不要で申し込みできます。詳しく見る